「日本企業」では【S&P500】に勝てない！！理由を解説！！

（まだ、記事をご覧になっていない方は、下記リンクから是非ご覧ください！！）

非常に残念ですが、「日本企業」のインデックス「日経平均」や「TOPIX」では、S&P500に勝つことは万が一にも無理でしょう。（個人の見解です）

はい。理由は”歴史”です。

これまでの日本とアメリカの経済成長率の”歴史”を比べることで、如何に経済の成長に格差があったかは一目瞭然となります。

なのでまずは、これまでの日本とアメリカの経済成長率の”歴史”を比べてみます。

本題に入る前に、皆さんは「S&P500」や「日経平均」、「TOPIX」という言葉を聞いたことはありますか？

その通りです。

では、「日経平均」と「TOPIX」はどうでしょうか？

半分は正解ですね。ではまず、ここから説明してきます。
（既に知っている方は、右側の目次か、トップの目次からスキップをお願いします！！）

はい。そして現在、構成比率の高い10銘柄は以下の表の通りとなります。

ちなみに余談ですが、ニュースなどでよく聞く「一部上場」というワードは、「東証一部に上場している企業」の略語になります。

ご了承下さいm(_ _)m

チャートが見やすい TradingView.com さん（無料）のグラフを掲載しているのですが、これ以前の期間のチャートが表示されなかったため過去28年間となっています。

この圧倒的な経済成長格差から、過去28年間において、日本経済とアメリカ経済ではレベルが段違いだったことが分かります。

そうですね。また、2008年にアメリカで発生した「リーマンショック」による株価の暴落がありましたが、本土であるアメリカだけでなく日本も同じだけ下落してしまっています。つまり、アメリカで暴落が起きるとそれに引っ張られる形で日本の株価も下落するということになります。（全てそうなるとは言い切れませんが、だいたいそのようになっています。）

S&P500を上回っている期間も多くありますが、それでも10年後地点では、S&P500を上回ることはできていませんでした。

戦後の日本の技術の発展は眼を見張るものがあったことも事実ですが、それ以上にアメリカが発展したということです・・・アメリカ強しです。

もちろん、未来の予測は、「過去」だけでなく、「現在の状況」からも予想する必要があります。なので、事項からは「現在の状況」から未来予測をしてみます。

はい、「超高齢社会」です。尚、「超高齢社会」の定義は世界保健機関（WHO）により、以下とされています。

これから先、どんどん若者の数は少なくなります。そうすると、①労働者が少なくなる、②新しいアイディアが生まれにくくなる、③生産性が減少していく等が予想されます。これらが継続すると将来、日本の経済発展が他国に遅れをとってしまう可能性があると考えられないでしょうか。

ちなみに、アメリカと中国は「37.4歳」で同率40位に格付けされています。尚、全世界の中央平均値は「28.2歳」となっています。

全世界で見ると、医療の発展に乏しい発展途上国も含まれるため、それに伴って中央年齢が低くなっています。

OECDとは、主に「発展途上国を支援するための先進国が加盟する団体」とされています。なので先進国のランキングとして見てもらえればOKです。

その通りです。

突然ですが、皆さんは「検索エンジン」は何を使っていますか？

なるほどなるほど。みなさんは「Google」の検索エンジンをメインで使うことが多いということですね。ちなみに「検索エンジンのシェア率」を見てみると、日本では1位が「Google」で、シェア率「約75％」となっています。

また、実は全世界の検索エンジン シェア率1位も「Google」で、なんとシェア率「約85％」となっています。

「IT用語辞典 e-Words」では、以下のように説明されています。

「ビッグデータ」という言葉自体に明確な定義は無いと記載されていますが、「ビッグデータ」＝「大量の情報」という感覚でも間違いではありませんね。解析が難しい程の大量の情報です。

検索エンジンへ入力した情報は全てGoogleに流出・蓄積されます。例えば、YouTubeで言えば、利用者がどんな動画を見ているのか、閲覧時間はどれくらいか、また、動画に表示されるどんな広告をクリックしているのか、その後、購入した商品はあるのか、などあらゆる情報を含めて全てです。

実際にどのような情報が流出しているのかについては、下記の wired.jp の記事を御覧ください。

当ブログに表示されている広告も、もれなく「Google広告」です😊

私の場合は、「Googleに肖っている」と言うよりも、S&P500に投資している時点で「アメリカ全体に肖っている」の方が正しいでしょう。

ちなみに、これらの企業群は、【GAFAM（別称：ビッグテック）】と呼ばれています。

つまり、世界のあらゆる情報は「アメリカに流出」しており、かつ、その情報量を活かす「資金力」と「技術力」を兼ね備えた企業群（GAFAM）がある限り、日本がアメリカに勝つシナリオは無いように捉えられないでしょうか。

少子高齢化による技術の開発・発展や生産力の遅延・停滞、ビッグデータ流出によるアメリカ発展へのアシスト、だけではありません。加えて、仮に、日本で優秀な人材が出てきたとしても、世界を相手に戦える人は羽振りの良い海外企業を選ぶ、または、引き抜きされる可能性がありますし、日本ですごい技術の発明があったとしても、その技術はアメリカの超巨大企業に「買収」されてしまうことでしょう。

残念ですが、上記の理由から日本の発展は諦めて、数10年はS&P500に投資して乗っかるのが賢い選択かと思います。（個人の見解です）

今回の記事で、日本経済がS&P500に敵わない事実が伝わっていれば嬉しいです。

「成田祐輔」さんは、現役で大学教授を担っているので（ひろゆきさんに比べて）発言に信憑性があります。

今回の記事の参考にした情報源の一つですので、機会があれば見てみて下さい。（動画内の過激発言には注意です。）